ドクターストレッチの施術代を経費にするなら勘定科目は？法人契約は必要？

節税のこともあるので、ストレッチ専門店「Dr.stretch(ドクターストレッチ)」で施術料金を経費として計上したいと思う時ありますよね。また、従業員に福利厚生で利用してもらうために法人契約があるなら契約しようと考えていたり。

ボクも自分で会社を運営しているので、調べてみたました。

ここからは、ドクターストレッチの利用料を経費計上できるかどうか調べたことと、トレーナーの企業派遣についてご紹介していきますので、興味のある方は最後までお読みください。

ドクターストレッチの施術代を経費として計上できる場合

コアバランスストレッチ料金を経費として計上できるケースは次のとおりです。

• 取材
• 福利厚生
• 競合調査
• 接待交際
• スポーツ関連事業をしている

大まかにはこんな感じで、やはり何らか仕事に関係していることだったり、福利厚生や接待じゃないとダメのようですね。

では、詳しくみていきましょう！

1.取材としてドクターストレッチを利用する場合

ライターさんとして、ドクターストレッチのことを、コンテンツ制作するための取材で利用するというのがこれにあたります。

トレオタ

ボクの場合は、このサイト運営のために必要なので、これにあたりますね！

もちろん、領収書はとっておかないといけませんが、制作したコンテンツは残しておかないといけないですし、ボツ案件となったとしてもその時もメモや企画書は残しておきましょう。

2.福利厚生としてドクターストレッチを利用する場合

法人契約を締結して全従業員が利用できる制度が必要なんですが、ドクターストレッチには法人契約についての利用規約や料金についての項目は見当たりませんでした。

代わりに、ドクターストレッチのトレーナーを企業へ派遣してもらって、従業員にストレッチ施術を受けさせることができるようです。

この場合、もちろんのこと福利厚生として経費計上できますが、自分が利用するのとは違います。

3.競合調査として利用する場合

ご自身がストレッチ施術を行うサロンを営んでいたり、マッサージや整体を生業としていて、調査のために利用するなどという場合は、こちらにあたります。

領収書はもちろんですが、調査として施術を受けたときのレポートなどを残しておくとよいでしょうね。

4.ドクターストレッチを接待として利用する場合

取引先への接待といば、食事かゴルフというのが定番ではありますが、話の流れで身体の凝りがひどいという方をドクターストレッチにお連れする。

なんて、いうことがある場合は経費として計上ができます。

この場合は、領収書とともに誰をお連れしたのか？ということをメモしておく必要がありますので、注意しましょう！

5.スポーツ関連事業をしている方の場合

スポーツ選手だと自分の身体のバフォーマンスが、収入に直結してきますよね。

また、スポーツ選手だけでなく、自身の身体のパフォーマンスが事業の売り上げに直結するような事業をしている方の場合は、経費として計上できるようです。

トレオタ

ボクも、スポーツ関連のコンテンツ制作のため、自分でさまざまなことにチャレンジをするので、もしかしたら、その意味でこれに該当するかも知れません。

ドクターストレッチの施術代を仕訳に使える勘定科目

ドクターストレッチでストレッチ施術を受けた時に、仕訳に使う勘定科目は、上にも書いたような目的ごとで違います。

次のとおりになるので参考にしてください。

ドクターストレッチのストレッチ施術料金

公式サイトから平日を指定して予約すると、とってもお得！

経費に計上するからといって、湯水のようにお金を使うわけにはいかないので、どうせならお得に体験してみたいですよね。

初回であれば平日に予約していくと、とてもお得ですよ。

【まとめ】ドクターストレッチの施術代を経費にするかは自身の判断

ボク自身、法人のひとり社長という立場になりますので、気になって調べた内容を、ご紹介させてもらいました。

いかがでしたでしょうか？

ドクターストレッチのストレッチ施術料金は、仕事となんらか関係していれば、経費として計上できるようですね。

ただ経費に計上できないとしても、マッサージなどとは違い身体の深層部へのアプローチができるストレッチ施術で身体の凝りをほぐして、仕事のパフォーマンスを上げて、同時に売り上げも上げていけば収入アップしますし、嬉しいことですよね！